保険関係

もう出産費用に悩まない!妊婦さんが医療保険に入った方が良い理由とは?

育児サロンのよしです。

これから出産を控えている皆さん、出産費用のことで悩んでいませんか?

これから紹介する出産手当金と出産育児一時金、高額療養費などの公的保障、そして民間の保険会社の医療保険のことを知っていただくと出産に関わるお金の悩みの解決に役立ちます。

何故なら、僕も出産前に出産費用のことで悩んでいたのですが、これらの情報を得たことにより夫婦共に安心して出産の日を迎えることが出来ました。

この記事では、実際に出産でかかる費用の目安と、もらえる給付及び医療保険についてご紹介させていただきます。

この記事を読み終えると、出産費用に悩まずに安心して出産日を迎えることが出来ると思います。




出産にかかる費用の目安

国民健康保険中央会の調査を参考にすると、平成28年度における出産費用(ただし正常分娩の場合に限る)の平均額は505,759円となっているようです。

ここから後ほど解説する「出産育児一時金」の42万円を差し引くと、平均では85,759円が自己負担額になります。

注意

こちらは正常分娩の場合に限った話なので、場合によっては更に負担額が増える可能性もあります。

ここからは利用出来る公的な保障、そして医療保険についてご紹介していきます。

 

出産手当金と出産育児一時金、高額療養費について

出産手当金出産育児一時金、名前が似ていることもあり違いも良く分かりませんよね?

でもこれらは給付を受けるにあたって、とても大事な制度なので解説していきます。

 

出産手当金とは?

出産手当金とは、会社勤めのママが出産のために産休を取るなどして仕事を休み、給料をもらえなかった場合に加入している健康保険から支給される手当のことです。

割合としては、ざっくりですがいつもの給料の3分の2程度が給付されるので非常に家計に助かる制度です。

出産手当金が支給される期間としては、出産日(予定日の後に生まれた場合は出産予定日)を基準として、それ以前の42日~出産翌日以降56日目までとなります。

社会保険に加入していればパートやアルバイトでも利用可能な制度です。

ただし、社会保険に加入しているママだけが対象となるので、自営業やフリーランスで働いている国民健康保険に加入している方は対象外となりますのでお気をつけください。

 

出産育児一時金とは

出産育児一時金とは、加入している健康保険から出る補助金のことです。

この補助金のことを出産育児一時金と呼んでいます。

出産は病気ではないとの考え方から健康保険は使えません。そのため出産にかかる費用は結構高額になるので、こちらの出産育児一時金を利用して支払いを乗り切ります。

基本的な支給額は赤ちゃん1人につき42万円となっています。

加入している健康保険に問い合わせて、申請方法を確認しておきましょう。

メモ

併せて確認しておきたいのが「直接支払い制度」についてです。

こちらの制度を利用すると退院時に、病院の窓口に直接高額な支払いをしなくても良くなります。

どの健康保険組合にも、指定の申請用フォーマットがあるのでチェックしておきましょう。

 

高額療養費とは?

高額療養費とは、出産で多くの医療費がかかった場合に使える制度です。

ただし、注意しなくてはならないのが正常分娩で子どもを産んだ場合は対象外であるということです。

高額療養費の適用対象となるのは「異常分娩」となる場合のみです。

例えば切迫早産による緊急入院や帝王切開など、出産時に医療行為が必要となる場合が例として挙げられます。

さて、いざ高額療養費が適用された場合、自己負担額はどのくらい抑えられるのでしょうか。

実は、収入にもよりますが平均的なサラリーマン世帯の方であれば、一カ月の自己負担額を8万円程度に抑えることが可能です。

ただし、健康保険適用外の費用は除きます。

高額療養費の適用は帝王切開の費用など、「医療行為」に限った話になります。

つまり、帝王切開をした人でも、出産費用は正常分娩となる人と同じだけかかるので、合わせると大きな出費となってしまう可能性は残っています。

 

妊婦さんが医療保険に入っておいた方が良い理由

ここまでは公的な保障についてご紹介してきました。

そこそこ手厚い公的保障があるのでまずは安心ですね。

しかし、この公的な保障だけでは入院費用をカバー出来ないケースもあります。

「異常分娩」に該当した場合、高額療養費の適用がなされたとしても、それなりの出費は避けられません。

民間の医療保険が保障してくれる範囲は、病気やケガによる通院や入院、そして手術を伴う入院に関わる費用です。

出産時に、これらの保障範囲に関わる恐れのあるケースをご紹介していきます。

 

帝王切開

帝王切開とは、お腹と子宮を切開して赤ちゃんを取り出す「手術」です。つまり医療保険の給付対象となります。

今は妊婦さんの3人に一人が帝王切開を受ける時代と言われています。想像以上に多い割合です。

帝王切開の方が通常分娩に比べて安全に出産できるとも言われているからです。

 

ちなみに、帝王切開を受けた場合は健康保険の対象となるので費用は3割で済みます。

例えば帝王切開術が25万円で行われた場合、負担する金額はその3割の7.5万円です。

しかし入院期間が延びる可能性が高く、ベッド代等を考慮すると10万円前後は覚悟しておいた方が良さそうです。

帝王切開の費用自体は高額療養費の適用で自己負担額を8万円程度に抑えられそうですが、

高額療養費適用外の出産費用を合わせると20万円以上自己負担しなくてはならない可能性が出て来ます。

 

医療保険に加入していれば、この費用についても保険会社から給付を受ける事が出来るため安心です。

ちなみにうちの妻は帝王切開で出産したのですが、保険会社からは手術代で10万円、入院一日あたり10000円×8日で合計18万円の給付を受ける事が出来ました。

※入院時の日額保障金額は5000円でしたが、女性疾病特約を付加しておいたので+5000円で日額10000円の保険がおりました。

 

他にも、

・重度のつわり(一日中嘔吐を繰り返して水分補給もうまく出来ずに医療行為が必要となる症状)

・妊娠高血圧症(妊婦さんに発症する高血圧症状です。放置すると胎児にも影響が出る恐れがあります。)

・妊娠糖尿病(妊娠中に初めて発見された糖尿病を指します)

・切迫流産(妊娠していて、出血や腹痛がある人の症状です。流産するということではありません)

 

これらの症例に関わる医療費も民間の医療保険の給付対象となります。




医療保険に加入する時の注意点

 

妊娠前に加入しておく

妊娠が判明する前に医療保険に加入しておきましょう。

というのも、妊娠してから医療保険に加入した場合、妊娠に関わる医療費について給付対象外となる可能性が高いからです。

保険加入後に妊娠していればそのようなこともありませんので、医療保険なはあらかじめ加入しておくことをお勧めします。

 

女性疾病特約などの特約があれば付加しておく

出産時の帝王切開などに関する医療行為は女性特有のものと言えます。

したがって、女性疾病特約を付加しておくことでより通常より手厚い保障が受けられるようになります。

入院日額+5000円保障という付け方があるので、安心が広がります。

 

入院初日分から保険がおりる商品を探す

昔の保険に多いのですが、「入院5日目から保障」というようなタイプの商品もあります。

しかし最近では病院側も収益の観点から入院日数の短期化を推進しています。

それは妊婦さんに関しても同じことが言えます。

そのため入院初日から保障が受けられる医療保険でなければ、あまり保障の意味がなくなってしまうので注意が必要です。

 

最後に

いかがでしたか?

妊娠しても医療保険に加入していれば、公的な保障と併せると大きな安心が手に入るということをご紹介させていただきました。

それにしても出産はびっくりするぐらいお金がかかりますね。

定期検診等の、入院以外でかかる費用も含めて考えるとトータルで更に大きな出費となります。

赤ちゃんが産まれてからもオムツやらベッドやらお金のかかる項目はいくらでもあります。

妊娠前に働いていたママはこれまでのように仕事に行くことも出来ません。

公的な保障があれば大丈夫という意見もあるかも知れませんが、妊娠中はお金のことも含めて余計な心配事は極力排除するべきと僕は考えています。

精神的な安定が、母子共に非常に大事な時期だからです。

そのため、出産費用が高額になってしまうことに備えて医療保険に入っておくことをおすすめします。

保険料もそこまで高くないはずですし、それで妊娠中も大きな安心が手に入るなら安いものだと思います。

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